ビットコイン先物市場に異変、「中華系」仮想通貨取引所の台頭が顕著に

ビットコイン先物市場に異変、BitMEXのBTC先物取引シェアが低下

3月12日の仮想通貨市場急落（コロナショック）以降、仮想通貨デリバティブ大手BitMEXでビットコイン（BTC）先物の取引高は大幅に減少、一方で中華系の大手3社が台頭しつつある。

仮想通貨分析企業Skewのデータによると、3月12日以降、BitMEXは競合の大手取引所にBTC先物取引の出来高シェアを奪われていることがその要因だ。

直近のデータでは、4月8日のBitMEXのBTC先物取引高は18億ドル。それに対し、同じ大手のBinance、Huobi、OKExの取引高はそれぞれで24億ドル、20億ドル、20億ドル。中華系大手取引所の出来高が好調だ。

出典：Skew

BitMEXのビットコイン先物取引シェア低下は、先物取引の取引所の流動性低下と負の循環を生み出している可能性もある。BTC価格暴落後に急拡大したオーダーブック（取引板）のスプレッドは減少傾向にあるものの、依然として暴落前の水準まで回復していない。

また、これまで競合取引所よりも小さいスプレッドを提供することで最大手の地位を維持していたBitMEXだが、3月のBTC価格暴落以降、Binanceなどの取引所とスプレッドの水準に差異がなくなっているという。

BitMEXの顧客離れおよび流動性低下の要因には、3月13日に起きた大暴落に際するシステム障害も挙がる。

3月13日に2度に渡ってDDoS攻撃を受けたことを明かした。攻撃を受けたBitMEXはプラットフォームのシステム遅延や妨害が発見され、ユーザーに対しても直接的影響があった。（BitMEXのサーバーダウンは、相場急落を助長したとの指摘もあった）

相場の急変動に伴うボラティリティ急増を受け、取引サービスが一時停止する事態となったBitMEXでは、過去最大級19万BTC（1100億円相当）ポジション大量清算（ロスカット）が発生した。

BitMEX

システム障害が直接的な要因でないケースも含まれるが、相場の急変動時で取引が停止する状況に、ユーザーの不信感につながった可能性は否めない。

なお、BitMEX側は損失補償として、一部のユーザー（156アカウント）に対して、計40.297BTCを返金。また、今後の予防対策として、BitMEXプラットフォームの古い、脆弱な部分のシステムを見直しを改めて行う意向を示している。

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記事提供：THE BLOCK

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