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Symbol (XYM)|投資情報・リアルタイム価格チャート

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08/21 (水)
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10/25 (火)
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仮想通貨取引所GMOコインはシンボルのステーキングサービスを開始すると発表。国内では初事例となる。
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Symbol(シンボル)の概要

シンボル(XYM)とはビジネスシーンで特に活用されるパブリックチェーン。

ネム(XEM)ブロックチェーンのパフォーマンスの向上、機能の強化、コンセンサスアルゴリズムの強化を目的として再開発されたコードベース(Catapult)を活用してローンチされた。2021年3月にXEM(ネム)からハードフォークし、ネムとは別のチェーンとして稼働している。

独自のコンセンサスアルゴリズムであるプルーフ・オブ・ステーク・プラス(Proof Of Stake+)を導入している。トークンの保有量だけでなく、ユーザーのアクティビティやハーベスティング(ブロック生成)委任量などのシンボルエコシステムへの貢献度から承認者が選出されることで信頼性を確保している。

価格

  • 現在価格(2024年10月31日時点):0.014ドル(約2円)
  • 年初来高値(2024年3月):0.035ドル(約5円)
  • 年初来騰落率(YTD):-55.39%
  • 過去最高値(2021年3月):0.663ドル(約101円)

価格予測

22年12月:パウエル講演後に米株指数リスクオン、MONAやXYMは思惑先行の急騰

時価総額|関連銘柄

シンボル(XYM)の時価総額は2024年10月時点で約7700万ドル、「ガバナンストークン」セクターの中では58位に位置する。同セクターで1位のSUIの時価総額は約50億ドル、2位のICP(Internet Computer)の時価総額は約40億ドル。XYM以降はCOW(CoW Protocol)約7200万ドルが追従する。

主な出来事

エコシステム支援組織

NEM Group Ltd.: シンボルの開発・管理を行なっている。コミュニティ活性化、ベンチャー投資、財務・トレーディング、ソフトウェア開発の4つの側面でエコシステムを支えている。2020年4月にNEM財団が解体され、「NEM Group Ltd.」が設立された。2021年3月には一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)に加盟。BCCCは200社以上の企業が参加する日本最大のブロックチェーン推進団体である。

トークンアロケーション

出典:TokenInsight

シンボルトークンの初期割り当ては、オプトイン(ネム保有者向けの配布)60.13%、プールされた資産20.43%、ブロック報酬12.86%、クアドラフィックファンディング(QF)6.58%。

シンボルチェーンがラウンチされた2021年にネム保有者向けに保有するネムと同数量のシンボルが発行された。その際にシンボルとネム両トークンの価格が向上している。

シンボルの最大供給量は90億枚、現在の循環供給量は83.9億枚。インフレ率はビットコインのインフレ率にペッグして設計されている。シンボルもビットコインと同様に半減期があるが大きく下落するのではなく、四半期ごとに発生する間隔となっておりインフレはやや緩やか。

ノードを運営することでブロック報酬を獲得することが可能でシンボルではマイニングではなく、ハーベストと呼ばれる。

シンボル(XYM)の将来性

期待される今後の動向

企業のビジネスシーンでの利用増加

2022年7月から1年間、タイに本社を置くサイアムレイワインターナショナル(医療大麻の栽培を行う会社)と岐阜大学のブロックチェーンを活用した農業におけるトレーサビリティの実証実験を実施した。シンボルブロックチェーンを用いて大麻の産地証明を行うことで大麻の違法栽培や違法販売、模造品、偽造品などの悪質な業者と農家の差別化を図った。

岐阜大学は過去に歯髄細胞の流通管理などのプロジェクトでNEMブロックチェーンを活用していた。

このようにプロジェクトにチェーンが導入された実績があるため今後も企業のビジネスシーンでの活躍に期待できる。

活発な開発

2024年3月、React Native(モバイルアプリ開発フレームワーク)上で使用するのに最適化された開発キットの「expo-symbol-sdk」をEXPO(React Native用のプラットフォーム)を用いて構築し、リリースした。

このアップデートでモバイルアプリ開発を行う際に暗号資産関係の実装をする場合の環境構築上のハードルを下げることに成功した。

2024年4月、symbol-catapult v1.0.3.7(オープンソースソフトウェア)がリリースされた。このアップデートでシンボルコアのアップグレードとノード運用者向けのツールの新バージョン、APIの機能強化が実施された。

このようにシンボルでは開発コミュニティによる活発な開発が行われているため、既存のプロダクトの改良と新機能の追加に期待できる。

投資リスク、懸念材料

ボラティリティが減少傾向にあり、価格も下降傾向にあるため投機的な目的ではリスクが存在する。しかし、今後は企業への導入や開発によるアップデート、新機能追加により状況を打破する可能性は十分にあると考えられる。

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