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ビットコイン9.4万ドルに下落、アルトコイン指数は警戒水準に

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仮想通貨市況

暗号資産(仮想通貨)市場では、ビットコイン(BTC)は前日比-2.4%の1BTC=94,753ドルと続落した。

BTC/USD日足

急落後のリバウンド局面では一時10万ドル付近まで持ち直す場面が見られるも、一時的なものに留まり、再びサポートライン(下値支持線)まで下落した。

米連邦公開市場委員会(FOMC)を経て投資家心理が悪化するなか、同水準を割り込めば一段安は免れそうもなく、際どいライン上で推移していると言わざるを得ないだろう。

著名トレーダーのDaan Crypto Trades氏は、暗号資産(仮想通貨)市場の時価総額について分析した。

過去5週連続の上昇の後、現在はピークアウトし1〜2週間の調整局面に入っている。ただし、それでも2021年の高値69,000ドルを大幅に上回る水準を維持しており、強気トレンドは依然として継続しているとの見立てを示した。

過去の事例を見ると2021年の夏頃には50〜80%の下落を記録し、ボラティリティ(価格変動性)の激しかった2017年のブル相場では数週間おきに30〜50%の調整があったと指摘。今回の調整も、現時点では長期的な上昇トレンドの中での一時的な調整として捉えている。

ネットフロー推移

ビットコインの市場動向を示す暗号資産(仮想通貨)取引所のネットフローで、約9,900BTC(約9.6億ドル相当)の大規模な入金が確認された。ある期間における資金やデータの純流入量(総流入量から総流出量を差し引いた値)を指す用語のこと。

この動きは12月20日頃に記録され、クジラ(大口投資家)や機関投資家による大規模な資金移動を示唆している。大規模な入金は一般的に、市場の変動性が高まる可能性を示す警戒シグナルとして注目される。

取引所への大規模なビットコイン入金は取引所への移動は売却準備とみられ、一時的な売り圧力となる可能性が高い。

ただし、取引所への入金が必ずしも即座の売却に結びつくわけではなく、市場の流動性供給を目的とした動きである可能性も指摘されており、他のオンチェーン指標やテクニカル分析と組み合わせて総合的に判断する必要がありそうだ。

CryptoQuantの公認アナリストKriptoBaykusV2氏が示したデータによると、大統領選でトランプ氏が勝利した後の11月下旬から12月中旬にかけては取引所からの出金がしばらく優勢だった。

これは投資家がビットコインを長期保管用のウォレットに移動させている傾向を示しており、売り圧力の低下を示唆するポジティブな市場シグナルとして解釈されている。

市場価格との相関関係を見ると、12月10日前後の価格上昇局面では取引所への入金が増加した。これは短期トレーダーによる利益確定の動きと考えられる。一方、価格下落時には出金が優勢となり、長期保有者による底値買いの可能性も指摘されている。

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アルトコインシーズン指数、警戒水準まで低下

仮想通貨市場の動向を示すアルトコインシーズン指数が47%まで低下し、警戒水準に達していることが、Blockchain Centerのデータで明らかになった。

同指数は75%を超えるとアルトコインの強気相場(アルトシーズン)、25%を下回るとビットコインの強気相場を示唆する指標として知られている。

今年初めから上昇基調を維持してきた同指数は、12月に入って急激な下落を記録。特に11月下旬に記録した80%超の水準から大幅に低下しており、市場のセンチメント悪化を示している。

市場関係者からは「この急激な低下は、投資家のリスク回避姿勢が強まっていることを示唆しているほか、年末年始の長期休暇を控え、投資家がポートフォリオのリバランスやステーブルコインへの資金シフトを進めている可能性がある」との見方が出ている。

主要アルトの前週比の値動きを見ると、ビットコイン(BTC)の-11%に対し、時価総額2位のイーサリアム(ETH)は-18%の3,275ドルまで大きく後退。

XRPが13%下落しながら2ドル台を辛うじて維持する一方、カルダノ(ADA)は-18%の下落で1ドル台を割り込み、ドージコイン(DOGE)などミームコインはいずれも20%以上の下落幅となった。

Alphractalのチャート分析によれば、2016年から2024年にかけてビットコイン価格は上昇基調を維持しているものの、ビットコインとステーブルコインを合わせた市場支配率は徐々に低下。特に2018年と2022年には急激な低下を記録した。

現在のドミナンスは約60%前後で推移しており、下降トレンドラインの重要な局面を迎えている。

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