はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 資産運用
CoinPostで今最も読まれています

4/12(木)|市場安定化に伴い、BTCから主要アルトコインへ

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

仮想通貨市場
ここ数ヶ月の間、暴落・反発を繰り返していた仮想通貨市場は次第に落ち着きを見せ始めており、投資先がBTCから主要アルトコインに移行しつつあることをドミナンスも示唆しています。直近では、EOSが急浮上しており、その要因を分析しています。
日米株価市場
本日の株式市場は、シリア情勢の緊迫化が日米共に悪材料となりました。米国では、3月FOMC議事要旨が公開された他、消費者物価指数の発表があったものの、市場の反応は限定的に終わりました。東京市場では、日銀さくらリポートの発表があり、2地域で景気判断が引きあげられた事から、買い支えがあったものの、結局主要三指数揃って下落となりました。

仮想通貨市場

BTC/JPYは73万円付近で推移しており、USD建で6855ドルと7000ドルのライン突破に難航しています。

そんな中、時価総額TOP10となる主要アルトコインは軒並み価格を上昇させており、ETH、XRP、ADA、NEOなどはフィアット建で4%以上の価格上昇を記録しています。

CoinPostの関連記事

ビットコイン、リップル、モナコインなど仮想通貨(暗号通貨)の「仮想通貨時価総額ランキングTOP50」です。通貨の特徴などポイント解説、前週比の相場変動まで一覧表で掲載。最新の海外ニュースや2017年仮想通貨ランキングもあるので、将来性の確認や参考投資情報としてお役立て下さい。

Bittrex

また、アルトコインを多く取り扱う海外最大手取引所の「Bittrex」が、停止していた新規取引所登録をサイトデザインの変更と合わせて再開しました。

しかし、再開の告知から”わずか20分”で一時中断を迫られるほど、投資家が殺到。市場が停滞する中で、新規取引を望むユーザーが多くいることが明らかになりました。

SECの取り締まり、また他機関の規制による本人確認(KYC)厳守の必要性などから新規登録を一時中断するケースが各取引所で相次いでいますが、しっかりとした法律の整備が整うことが、より良い影響を与えると前向きに捉えることもできます。

CoinPostの関連記事

世界大手仮想通貨取引所のBittrexが、昨年から続いていた新規登録の停止を解除しましたが、再開後新規ユーザーが殺到したことで、すぐに登録一時中断となりました。

EOS

価格上昇を見せたアルトコインの中でも、大きな価格上昇を記録したのはイーサリアムとプラットフォームとして競合するEOSで、前日比30%の上昇幅を記録しています。

EOSの価格上昇の要因として、4月15日にタイムスタンプが押されるEOSのエアドロップトークン配布を狙った買いの動きと、EOSチームがGithubでEOSIO Dawn3.0のリリースを発表、最終的に今年6月にEOSIO 1.0のリリースが予定されていることで、プロジェクトの進行が期待された動きになることが考えられます。

また仮想通貨市場のドミナンスを確認すると、市場下落時に継続してドミナンスを続伸させたビットコインが4月に入り減少傾向に突入、一番の伸び率を記録しているのは、ドミナンスを掲載するcoinmarketcapが選ぶ主要通貨(BTC、ETH、BCH、LTC、XRP、DASH、NEM、XMR、IOTA、NEO)を除いたその他の通貨市場であることがわかります。

急落が続き、しばらくボラティリティの激しかった仮想通貨市場が次第に安定し始めたことで、投資者の関心にも変化が見られており、下落時に強いことで注目される主軸通貨のビットコインから、アルトコインに向き始めた傾向がドミナンスに大きく反映されているものと思われます。

ドミナンスとは

仮想通貨市場全体におけるビットコインの支配率(優位指数)のこと。

2017年以降のアルトコイン隆盛に伴い、ドミナンスは急降下している。

▶️CoinPost:仮想通貨用語集

仮想通貨(ブロックチェーン)関連銘柄

日本最大級の仮想通貨取引所コインチェックを買収したことで、仮想通貨関連の本命銘柄に躍り出た「マネックスグループ(8698)」は、本日も全市場ダントツ1位となる約1.9億株の出来高をこなし、売買代金1,000億円に及ぶ”買い方と売り方の激しい応酬”の末、+0.75%高となりました。

空売り残高情報によると、4/11までに大手金融機関「モルガン・スタンレーMUFG」が大きく売り増しており、その他機関の動きを含め、今後どのような影響を及ぼすのか投資家からも注目が集まっています。

また本日、値幅制限いっぱいとなる前日比+1,000円(16.84%)のストップ高まで買われた「オウケイウェイヴ(3808)」は、海外子会社「OKfinc LTD.」を通して、シンガポールでICOプラットフォーム事業を行っている「Wowoo Pte.」に出資

同社が開発している仮想通貨トークン「wowbit」を今後開設予定の海外取引所「WowooExchange」に上場するとしており、これが材料視されている模様です。

そのほか、ブロックチェーン関連の「IXナレッジ(9753)」が、9.74%高と急反騰。

IXナレッジは、メガバンクを取引先に持つ独立系システム会社で、ブロックチェーン技術の研究・開発を進めており、みずほフィナンシャルグループが主導するデジタル通貨「Jコイン」構想に絡んでくる可能性について、「株探ニュース」で報じられました。

仮想通貨(ブロックチェーン)関連銘柄の最新情報一覧は、以下の記事を参考にどうぞ。

CoinPostの関連記事

株式市場の仮想通貨(ブロックチェーン)の関連株一覧です。仮想通貨(暗号通貨)の将来性と市場の盛り上がりに伴い、時価総額(株価)の大幅上昇を期待できる本命銘柄と最新のポイント解説をまとめています。
みずほ銀行などがキャッシュレス決済の実証実験を福島県で開始。メタップスのウォレットアプリ「pring(プリン)」を採用を発表しており、利用者や決済端末の提供で、東京電力やNTTドコモが実験に協力。円の価値とペッグするデジタル通貨「Jコイン」でも導入へ。

NY市場

  • NYダウ:24,189.45(-218.55)
  • NASDAQ:7,069.03(-25.28)
  • S&P500:2,642.19(-14.68)

主要三指数揃って下落。引き続き、シリア情勢の緊迫化が悪材料に。

シリアに対する軍事攻撃の可能性や、ロシアへの制裁強化などの予想もされており、市場は警戒感を強めております。

他にも午後に、3月のFOMCの議事要旨が公表されました。

インフレ上昇に対して自信を示しており、追加利上げ示唆する内容だった一方で、利上げが漸進的なものである事や、貿易戦争への下振れリスクについても言及されており、株式市場の反応は限定的なものとなりました。

また、3月の米消費者物価指数も発表され、コア指数は2.1%上昇と市場予想と一致し、この内容についても限定的なものでした。まさにファンダメンタルズよりも、地政学リスクに対して敏感に反応するマーケットとなっております。

ボーイングやキャタピラー、スリーエムなどが下落した一方で、CEOが2日目の議会証言に臨んだフェイスブックは終値ベースで0.36%上昇した事他、WTI原油先物価格の上昇などからエクソンモービルやシェブロンなどが買われました。

東京市場

  • 日経平均:21,660.28(-26.82)
  • TOPIX:1,718.52(-6.78)
  • マザーズ:1,151.26(-2.85)

主要三指数揃って小幅に下落。

NY市場に引き続き、地政学リスクが悪材料となり、リスク回避ムードが広がりましたが、中小型銘柄などを中心に買い支えもあり、一時日経平均はプラス圏で推移する場面もありましたが、結局26円安で取引を終え、東証一部売買代金も2兆1000億円と低調な結果となりました。

本日は、日銀の全国支店長会議があり、4月の地域経済報告(さくらリポート)が公表され、四国や九州・沖縄の2地域で景気判断を引き上げた一方で、北海道は「回復している」から「緩やかに回復している」と表現が変化しました。

決算発表を控えたファーストリテイリングが2%上昇した他、日野自動車が独フォルクスワーゲンとの商用車分野包括提携との報道が材料となり、終値ベースで5.5%の上昇となりました。

その一方で、11日に決算を発表したサイゼリヤが人件費の増加を理由に、最高益予想から一転して減益予想となり、終値ベースで-12%下落した他、ファナックや東京エレクトロンが下落しました。

CoinPost App DL
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
12/03 火曜日
10:55
イーサリアムETF、ステーキング利回り承認の可能性 バーンスタイン予測
米国のイーサリアム上場投資信託では、近い将来ステーキングによる利回りが組み込まれる可能性があると、投資銀行バーンスタインが12月2日のレポートで述べた。トランプ政権2.0が追い風になる見解だ。
10:30
石破総理、暗号資産の申告分離課税適用に慎重姿勢
自民党の石破総理は国会答弁で、仮想通貨の分離課税20%適用やビットコインなどのETF承認に消極的な姿勢を示した。国民民主党からの代表質問に回答した。
09:30
イーサリアム現物ETFの日次資金流入、初のビットコインETF超え
米国のイーサリアム現物ETFが初めてビットコイン現物ETFを上回る日次流入を記録。機関投資家からの注目が高まっている可能性がある。
08:00
米MARA、ビットコイン追加購入のためにさらに1200億円調達へ
米上場の大手仮想通貨マイニング企業マラソン・デジタル(MARA)は2日、ビットコイン買い増しのために1,200億円分の転換社債の発行を通じて資金調達を行うと発表した。
07:30
マイクロストラテジー会長、マイクロソフトにBTC投資を提案
マイクロストラテジーのマイケル・セイラー会長は、マイクロソフトのCEOと取締役会に対し、仮想通貨ビットコインに関するプレゼンを実施。マイクロソフトがビットコインに投資すべき理由を説明した。
07:15
XRP現物ETFの上場申請に大きな進展 米WisdomTreeがS1書類を提出
米資産管理会社WisdomTree(ウィズダムツリー)は2日に仮想通貨XRP現物ETFに関連するS-1書類をSECへ提出し申請プロセスを加速させた。XRPの価格は3ドル手前まで高騰した。
06:35
ナイキ傘下のRTFKT、事業を完全停止へ
ナイキ傘下のNFTプロジェクトのRTFKTが3日、2025年1月末までに事業を完全に停止すると発表した。CloneXへの影響はまだ明確ではない。
06:15
ミームコインMOODENG(ムーデン)が60%急騰、コインベースの上場発表受け
コインベースが3日、仮想通貨ミームコイン「ムーデン(MOODENG)」を新たに上場する意向を示した。価格が大幅に急騰した。
05:55
今週もビットコイン追加購入、2200億円相当 米マイクロストラテジー 
新たな買い増しにより、米マイクロストラテジーの仮想通貨ビットコイン保有額はさらに15,400 BTC増加し、総保有量が402,100 BTCとなった。
05:40
米政府、1400億円相当のビットコインをコインベースへ送金 売圧懸念高まる
米国政府が月曜日深夜一時半ごろ、「シルクロード」から押収された約19,800 BTCのビットコイン(2,900億円相当)を新たなアドレスへ移動させた。ビットコイン価格はこのニュースに影響され一時急落した。
12/02 月曜日
19:45
SBI VCトレードとメタプラネット、総額3000万円相当のビットコインが当たるキャンペーンを発表
暗号資産取引大手のSBI VCトレードが、メタプラネントと共同で総額3000万円相当のビットコインプレゼントキャンペーンを開始。2024年12月31日時点のメタプラネント株主(100株以上)が対象。新規口座開設で2350名に当選のチャンス。応募期限は2025年3月31日まで。
14:31
分散型IDインフラzkMeネットワーク、新たな報酬プログラムを導入へ
ゼロ知識証明を活用した分散型IDインフラzkMeネットワークが、新たなトークノミクスを発表。報酬プログラムを導入する。
14:25
米資産運用会社モルガン・クリークCEO、来年注目の「アルトコイン5選」に言及
米資産運用会社モルガン・クリークのマーク・ユスコCEOは、2025年に注目するアルトコイン5銘柄に言及。ビットコインについては、まもなく10万ドル(約1500万円)を突破し、大きな放物線の上昇を見せるとの予想を披露した。
11:38
XRPが約7年ぶり水準の2.5ドルに高騰、SOLを抜き時価総額3位へ浮上
暗号資産(仮想通貨)相場では、リップルの開発するXRPが2018年1月以来約7年ぶり水準の2.5ドル(370円)水準に高騰し、時価総額ランキングでソラナ(SOL)を上回った。その背景は?
11:14
Japan Open Chain、IEO先行優先販売が完売  特典付き募集は12月3日まで受け付け中
Japan Open ChainのIEO先行優先販売が完売。特典付き申込は12月3日まで受付中。一般販売情報やJOCトークンの特徴を解説。

通貨データ

グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
イベント情報
一覧
重要指標
一覧
新着指標
一覧