前回から軌道修正
BitMEXの元CEOであるアーサー・ヘイズ氏が7日のブログ記事で、2025年3月中旬までの暗号資産(仮想通貨)市場の強気相場を予測し、自身のファミリーオフィスMaelstromにおけるリスクテイクの姿勢を積極化する方針を示した。これは昨年12月に示した「トランプ就任時期における市場の急落」という弱気な予測を修正するものとなった。
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ヘイズ氏によると、第1四半期(1〜3月期)において約2,370億ドルの流動性供給が見込まれている。これは、金融機関が余剰資金を置いておくリバースレポファシリティ(RRP)が第1四半期中にゼロに近づくと予想されることが主な要因だ。RRPに対する金利引き下げにより、金融機関は資金を市場に投入する可能性が高まっている。
また、米国財務省が債務上限に直面し、財務省一般勘定(TGA)の支出を余儀なくされることも、市場への流動性供給要因として挙げられる。ヘイズ氏は第1四半期末までに、米FRBと財務省からの正味の流動性供給が総額6,120億ドルに達すると試算している。
一方で、連邦準備制度理事会(FRB)は依然として量的引き締め(QT)を継続しており、1月から3月にかけて約1,800億ドルの流動性が市場から引き揚げられる見込みだ。ヘイズ氏は、2022年にビットコインが急落した際、RRPが最高値を記録していたことを指摘し、流動性環境が市場に与える影響の重要性を強調している。
3月中旬以降については、TGAの枯渇に続いて、債務上限の引き上げや4月15日の税金支払期限といった、流動性にとってネガティブな要因が控えていると警告する。これらの要因により、3月中旬以降に仮想通貨市場は大幅な調整局面を迎える可能性が高いと分析している。
このシナリオの不確実性として、トランプ政権の政府支出削減や法案成立のスピード、日本銀行の政策金利など、グローバルな要因の影響も考慮する必要がある。しかし、短期的な強気相場を見込んだヘイズ氏は、分散型サイエンス(DeSci)関連トークンへの投資を増やす方針を示し、BIO、VITA、ATH、GROW、PSY、CRYO、NEURONなどの購入を明らかにした。
「何が起こるか予測できないが、総合的に見て強気な見方を維持している」と同氏は結論付けている。
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