はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 資産運用
CoinPostで今最も読まれています

10万ドル再接近後のビットコイン横ばい推移、コインベースプレミアムの低下が示唆するもの

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

仮想通貨市況

暗号資産(仮想通貨)市場では、ビットコイン(BTC)は前日比+1.04%の1BTC=99,000ドルに。

BTC/USD日足

91,000ドルを底抜けた場合のリスクを警戒して強気のロングは入れにくい局面だ。一方、過去数週間で下目線が増える中、24日の6,000ドル幅の反騰はショート・スクイーズも影響したか。

米機関投資家の動向

CryptoQuantの認定アナリストTraderOasis氏は、コインベース・プレミアム指数の低下と市場動向分析について、ショートポジションの増加に着目した。

直近の価格上昇局面でコインベース・プレミアム指数が追随せず、現在はマイナス圏に突入している。この状況から、上昇トレンドの継続には一時的な調整局面が必要との見方が強まっている。

コインベース・プレミアムは、米最大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベースのドル建ての通貨ペアと、バイナンスのUSDTペアで上場されているビットコイン(BTC)の価格差を表したもの。したがってコインベース・プレミアムの上昇は強気シグナルであり、米国の機関投資家が主導していることを示唆する。

だが、直近のコインベース・プレミアムは12月に入り-0.12%まで低下しており、年末に向けた持高調整売りのほか、米連邦公開市場委員会(FOMC)による金融政策の影響を受けた機関投資家の買い意欲減退を示唆する状況にある。

先物市場の過熱感を示すFunding Rate(資金調達率)が低下傾向を示した一方、OI(未決済建玉)は直近でも上昇を続けている。

Funding Rate

12月に入ってからのFR低下は顕著で、これは市場参加者のショートポジション増加を示唆するものだが、強気相場での健全な調整として捉えられる指標でもある。

Funding Rate低下とOIの上昇は、市場参加者がショートポジション(売り持ち)を積み上げていることを示唆しており、価格下落局面でのOI上昇は、新たなショートポジションが開かれていることを表している。

暗号資産分析プラットフォームSpot On Chainのデータによると、FOMCを経て暗号資産(仮想通貨)相場全体が急落した12月16日から20日にかけて、ビットコンETF(上場投資信託)とイーサリアムETFから大規模な資金流出が確認されている。

ビットコンETFからは過去最大級となる6億7,190万ドルの資金が流出したほか、ブラックロックのイーサリアムETF「ETHA」からも過去最大規模となる1億370万ドルの流出を記録した。

この動きは、直近の市場下落と時を同じくしており、それまで2週間続いていた資金流入の流れが途絶えることに。

一方で、同期間中にビットコンETFへは4億5,720万ドル、イーサリアムETFへは6,270万ドルの新規資金流入も確認されており、機関投資家の見方が分かれている状況が浮き彫りとなっている。

年末の利益確定売りや、FRBの金融政策を受けた機関投資家の慎重姿勢が反映された可能性がある。

大口投資家のシグナルは継続

データ分析会社Santimentの調査によると、ビットコインウォレットの保有量別の分布は以下の通りとなっている。

注目すべきは、10-1,000BTCと1,000BTC以上を保有するクジラ(大口投資家)層の動向だ。

これらのグループは2024年を通じて一貫した保有・蓄積傾向を示しており、Santimentは、「保有量の増加が継続している限り強気相場が持続する可能性が高い」と分析している。

チャートからは大口投資家の保有傾向と価格動向の相関関係が確認できる。特に10-1,000BTCを保有するグループの増加が、近年の価格上昇を下支えしている様子が見て取れる。

この点についてThecoinrepublicのアナリストは、「クリスマス直後は取引量の減少により急激なボラティリティ(価格変動性)が起こりやすく、過去の強気相場サイクルでは、価格が大幅に上昇することが多いことが示されている」との見解を示した。

その上で、「現在の市場構造は、2020年の強気相場における過去の長期休暇(年末年始)との類似点を示していると言及。そのサイクルでは、クリスマス後の期間が大幅な市場拡大の始まりとなり、特にアルトコインはその後数か月で30倍以上高騰したと指摘した。

関連:ビットコインは今後どうなる?2025年の価格予測と3つの注目材料

関連:ビットコインETFは日本で買える?現物BTCとのメリット比較や関連銘柄の買い方も紹介

ビットコイン|投資情報・価格チャート

関連:仮想通貨 時価総額ランキング|注目銘柄・チャート

関連:2024年末と確定申告に向けた仮想通貨の税金特集 注意点まとめ 

過去に掲載したマーケットレポート一覧はこちら

CoinPost App DL
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
01/07 火曜日
22:00
【SBI VCトレード×Solana Superteam Japan】ソラナ躍進祈願NFT 希望者全員プレゼントキャンペーン
SBI VCトレードはSolana Superteam Japanと連携して新年NFTキャンペーンを開催。日本円でのNFT売買が可能なSBI Web3ウォレットを活用し、初心者でも簡単にWeb3を体験できる機会を提供。
19:12
米マラソン、保有するビットコインの貸し出し事業を収益源に
米仮想通貨マイニング大手マラソンが保有ビットコインの貸付事業を展開している。採掘事業の他に新たな収益源を確保した。
18:54
FTXの再建計画が正式発効 顧客の資金返済へ 
破綻した仮想通貨取引所FTXの再建計画が発効。返済される資金の一部が仮想通貨市場へ再流入するという意見もある。
17:00
仮想通貨取引所BackpackがFTX欧州部門を買収、EU全域でデリバティブ取引を展開へ
仮想通貨取引所BackpackがFTX欧州部門を買収完了した。EU全域で初の規制準拠のデリバティブ取引サービスを2025年に開始。FTX EU顧客への資産返還も実施予定だ。
11:28
メタプラネット「ビットコイン保有量1万BTC到達を目指す」
メタプラネットのゲロヴィッチ氏は2025年の目標の1つとして仮想通貨ビットコインの保有量を1万BTCまで増やすと表明。この目標を達成した場合、年内に保有量が5倍以上増えることになる。
11:12
マイクロストラテジーの永久優先株、機関投資家マネー流入か
仮想通貨ビットコインを大量保有するマイクロストラテジーの永久優先株に機関投資家の資金が流入する可能性があるとの見方を、米Benchmarkのシニア・リサーチ・アナリストが示した。
10:19
ビットコイン18日ぶりに10万ドル回復、アルトコインも大幅上昇
*本レポートは、クリプトアナリストである仮想NISHI(
01/06 月曜日
15:30
急成長のAIエージェント通貨「ai16z」 Bybitで取り扱い開始
グローバル取引所Bybitがソラナ基盤のAI16Zを上場。時価総額3500億円(73位)突破の急成長銘柄に注目集まる。独自のAIエージェントが投資家を魅了し、主要CEX上場に期待。
14:30
リップルCEO「トランプ強気相場は現実だ」 米国契約数の急増、人員強化を明言
リップルCEOがトランプ強気相場を受け米国採用を急拡大。わずか6週間で過去6か月超の米企業との契約数を更新し、ステーブルコイン「RLUSD」の動向やSEC訴訟にも注目が集まる。新政権による仮想通貨政策に期待が高まる。
14:25
『2025年はAIやWeb3が飛躍する年に』平デジタル大臣が年頭所感で抱負を述べる
デジタル庁の平大臣が2025年の年頭所感を発表した。マイナンバーカードの利活用拡大に加え、Web3.0やAI技術の活用を推進。DAOやNFTを活用した地域活性化を検討し、トランプ新政権の暗号資産融和策との相乗効果に期待がかかる。
12:19
Base開発者、コインベース株などのオンチェーン導入構想を明かす
コインベースのL2「Base」が株式のオンチェーン取引を検討しているようだ。2025年中のCOIN株導入へ規制対応を模索する。日次1,100万件の取引で他L2を圧倒し、124億ドルの資産をロックするポテンシャルで、仮想通貨と株式のシームレスな取引実現を目指す。
12:03
ビットコイン年明け早々の反発、10万ドルの大台回復へ向かう トランプ新政権の発足控え
暗号資産(仮想通貨)ビットコインは年末の大幅下落から年明け以降に反発し、三尊のネックライン割れを回避した。注目されるトランプ次期政権のビットコイン準備金構想は実現性40%との予測があり、投資家は固唾を呑んで見守っている。
09:59
シバイヌ(SHIB)、1月に新ガバナンストークン「TREAT」リリースへ
シバイヌコイン(SHIB)の新ガバナンストークン「TREAT」が1月14日にリリースされる予定が判明した。イールドファーミング機能「WOOF Wars」や決済システム「SHIB Pay」を実装。ミームコインからの進化を目指し、エコシステムの報酬・意思決定・決済に活用するという。
01/05 日曜日
14:20
ビットバンクの信用取引を徹底解説、先物との違い・始め方・リスク対策
国内大手ビットバンクの信用取引を徹底解説。先物取引との違いから、キャンペーン情報、セキュリティの高さまで幅広く紹介。初心者が安心して始められるリスク管理のポイントも詳しく解説します。
01/04 土曜日
14:00
仮想通貨税制改正の注目点、申告分離課税の行方・資金決済法改正の影響は?
日本の仮想通貨税制改正が進行中。2025年には申告分離課税導入や金商法改正が検討され、国際競争力強化に期待。詳しく解説します。

通貨データ

グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
イベント情報
一覧
重要指標
一覧
新着指標
一覧