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SBI VCトレード、新規口座開設急増の影響を告知 ビットコイン半減期迫る中

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ビットコイン半減期へ、高まる投資家の関心

ビットコイン現物ETF(上場投資信託)承認など暗号資産(仮想通貨)市場の活況を背景に、国内の主要な取引所SBI VCトレードで口座開設申し込みが急増し、口座開設までの所要期間が遅延していることがわかった。

日本国内でも、ビットコインなど暗号資産(仮想通貨)投資への関心が急速に高まっている事例の一つといえそうだ。

ビットコイン(BTC)価格は過去最高値の69,000ドルを更新。円建てでも1000万円台を記録した。

さらに、4月中旬に予定されている「ビットコイン半減期」という、歴史的に価格変動のチャンスと見なされるイベントを前にして、仮想通貨市場への投資家の関心が再燃している。

ビットコインの半減期とは、ビットコインのマイナー(採掘業者)が獲得するブロック報酬が半減することで供給量が減少する4年毎のイベント。過去のビットコイン価格は半減期がひとつの触媒となって半減期前後に上昇することが多く、強気トレンドで過去最高値を更新する値動きを繰り返してきた。

SBI VCトレードの4日の公式発表によれば、口座開設のプロセス完了後、本人確認の審査が終わるまでに約1週間を要することがあるとしており、早めの申し込みが推奨される。

もうすぐビットコイン半減期、キャンペーン開催中

SBI VCトレードでは、「【もうすぐビットコイン半減期】新規口座開設キャンペーン」を3月1日から3月31日まで実施しており、新たに口座を開設したユーザーには1,000円がプレゼントされる。申し込みが殺到している中、取引開始までに若干時間がかかる可能性があるため、興味がある投資家は早めに手続きを進めるよう推奨されている。

口座開設は、スマートフォンを使って簡単に行える。SBI VCトレードは18歳以上から利用可能で、顧客情報の入力と運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類の画像アップロードが必要。申し込みが完了すれば、最速でその日に取引を始めることができ、最長でも1週間以内に取引可能となる。

シバイヌ、ドージ、ソラナを取り扱う

SBI VCトレードは、東京証券取引所プライム市場に上場するSBIグループの子会社が運営している。SBI証券を含む国内最大のオンライン証券会社グループの一員として、その運営基盤と資産の保全に対する信頼性は、国内でも屈指だ。

SBI VCトレードが選ばれる理由としては、国内最安水準の手数料や豊富な銘柄のラインナップにある。

特に、コミュニティコインである「シバイヌ」や「ドージコイン」などを早期に取り扱い、これらは前月比で100%を超える価格上昇を記録。また、2023年には940%の価格上昇を遂げたソラナも、SBI VCトレードは2022年から取り扱うなど、投資家の支持をさらに高めてきた。

◆SBI VCトレードの主要銘柄の一部(前月比)

  1. シバイヌ(SHIB+254.34%
  2. ドージコイン(DOGE) +101.57%
  3. イーサリアム(ETH) +62.05%
  4. ソラナ(SOL) +61.69%
  5. ビットコイン(BTC) +51.32%

ステーキングや積み立てサービスにも優位性があり、通常だと仮想通貨ステーキングのデメリットとして「途中解約ができない」ことが挙げられるが、SBI VCトレードでのステーキングであればいつでも解約して仮想通貨を引き出すことができるメリットが大きい。強気相場ではステーキング収益を手動で再投資することで複利運用できるため、ただ長期保有するよりも投資効率の面で優れている。

関連:ステーキングや積み立てサービスに優位性、仮想通貨取引所「SBI VCトレード」のメリットを解説

スプレッド半減キャンペーンを開催

SBI VCトレードでは、単に現物取引に留まらず、価格変動を利用したレバレッジ取引も提供している。特に、ビットコイン半減期に向けてBTC/JPYレバレッジ取引のスプレッドを半減するキャンペーンを3月27日まで展開中だ。

日本円の入出金手数料が無料であり、メーカー取引では-0.01%、テイカー取引では0.05%の手数料で取引が可能である。これにより、ユーザーは注文を出して取引相手を待つことで、手数料分を収益として得ることができる。さらに、積立、ステーキング、レンディングなどの投資サービスも充実している点が、SBI VCトレードの大きな魅力となっている。

SBI VCトレードは昨年あたりから大幅なサービス拡充で国内の個人投資家からも評価を得ており、コインチェックを皮切りにGMOコインやbitFlyerなどが追従するIEO(Initial Exchange Offering)などの可能性も踏まえ、複数の暗号資産(仮想通貨)取引所の口座開設需要が高まる一因となっているようだ。

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