はじめての仮想通貨
TOP 新着一覧 チャート 資産運用
CoinPostで今最も読まれています

ビットコイン微減の中主要アルトに変化、XRPは前月比約3倍へ|9月の仮想通貨取引高動向

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

9月の仮想通貨月間取引高推移
9月の月間取引高を見ると、BTCは前月から微減する中で、各アルトコインで増加する傾向が見られた。特に、XRPは上位仮想通貨の中でもとりわけ大きく取引高を上昇させ、前月比で約3倍まで増加した。
XRPの月間取引高の増加が顕著に
XRPの取引高上昇の背景には、相次いだファンダメンタル情報の発表、およびそれに付随する価格上昇が関係していると思われる。SWELL、xRapidをはじめとしたプロジェクトの進展によって、投資家のXRPに対する関心が高まった。

取引高から見る仮想通貨市場の動向

仮想通貨の取引高は、相場を見る上で多くの投資家によって意識される重要な指標である。

取引高の推移は価格変動だけでなく市場の関心度が大きく影響することから、世界的な市場の取引高推移はトレンドを追う上で必要不可欠なベンチマークだ。

特に株式では「出来高先行」とも言われるように、株が上昇トレンドに入る直前に出来高が増加する傾向にあると考えられている。

本記事では、9月の主要仮想通貨取引高が前月比でどの程度変化したかをまとめ、考察を行なった。

BTCの取引高

9月の取引高は1297億ドルであり、8月の取引高1323億ドルからおよそ2%低下した。

もっとも、9月は8月に比べ日数が1日少ないため、1日あたりの平均取引高は8月とほぼ変わらないがじわじわと下落している結果となった。

9月はBTC価格の大きな変動やファンダメンタルズ要因といったビットコインに注目が集まる要素が少なかったことから、これまでの取引高水準を維持したものと考えられる。

今年の6月にはBTCの月間取引高が1302億ドルを記録しており、9月の月間取引高は6月に続き2018年で2番目に低い水準となった

BTC月間取引高の推移(縦軸:USD,データはcoinmarketcapより引用)

XRPの取引高

ビットコインの取引高が低迷している一方、9月はアルトコインの取引高がおおむね増加している傾向が見られた。

上位時価総額の仮想通貨の中でも、XRPの月間取引高は大きく増加した。

1月の取引高が多いことから、縦軸が長くチャートでは読み取りにくいが、8月の月間取引高は83.7億ドルであったが、9月には224.4億ドルまで膨らみ、およそ3倍ほど取引高が増加する結果となった。

XRP月間取引高の推移(縦軸:USD,データはcoinmarketcapより引用)

9月にはRippleのファンダメンタル情報が相次いで発表され、9月中旬からXRPの価格が大きく跳ね上がったことから、取引高の大幅な増加が見られたものと思われる。

9月の取引高水準は今年4月の取引高222.3億ドルに匹敵し、1月、2月に次いで今年で3番目に高い水準である。

ETH、USDTの取引高

前述した通り、9月はアルトコイン全体で取引高の増加が見られ、ETHの月間取引高は552億ドルを記録した。

8月の取引高490.74億ドルから約12.5%の増加となり、5月から3ヶ月連続で続いていた取引高減少に歯止めをかけた

ETH月間取引高の推移(縦軸:USD,データはcoinmarketcapより引用)

また、USDTについても、僅かではあるが取引高上昇が見られている。

取引高推移のグラフを見ると、9月の取引高増加率は約1.2%に止まっており、ETHと比較するとそれほど大きく増加していないことが印象的である。

アルトコインにいい傾向

ビットコインが減少する中でUSDT取引高が上昇傾向にあることは、アルトコインにとって重要な役割になっていると考えることができる。

まだ、時価総額2位と3位に位置するETHとXRPの取引高に変化が現れたのはとくにいい傾向で、年初から辛い時期が長く続いたアルトコインに変化が現れつつある可能性もあるだろう。

ETH価格も、最安値から戻しつつある今、ビットコインの値動き意外にも、この二つの通貨がアルトコインの市場を引っ張り上げることには期待したい。

USDT月間取引高の推移(縦軸:USD,データはcoinmarketcapより引用)

CoinPostの関連記事

仮想通貨市場は10月1日、ビットコインを中心に大きく値が動くことはなかったが、日本時間2日未明に大型カンファレンスSWELLを控えるXRP(リップル)は、未だ値動きに強さが見られる。
仮想通貨市場は7日、18時時点では、一時的に反発しており、プラスに転じたものの、ビットコインがUSD建で7000ドルを割り込むなど、依然として下落相場が継続している。大きな問題点として、価格高騰と共に上昇したビットコインの出来高が再度半減したことと、相場操縦の具体的な報道が大手メディアから挙げられる。
CoinPost App DL
注目・速報 市況・解説 動画解説 新着一覧
02/01 土曜日
13:30
「トランプ政権が仮想通貨バブルを助長」エリオットマネジメントが懸念表明
大手ヘッジファンドのエリオットマネジメントなどが仮想通貨市場の過熱を指摘した。ミームコイン人気へ懸念を表明する声も上がっている。
13:00
暗号資産を担保に資金調達 Fintertechの『デジタルアセット担保ローン』が幅広い層に選ばれる理由
眠っている暗号資産を活用した資金調達 2024年11月の大統領選挙でドナルド・トランプ氏が当選したことを受け、ビットコイン価格は史上初めて約1,600万円(10万ドル)を突破し…
10:40
大手DEXユニスワップ、V4プラットフォームを公開 取引最適化へ
大手仮想通貨分散型取引所Uniswapは、新バージョンとなるV4プラットフォームを公開した。今回のアップデートでは、流動性プールのコストを大幅に削減し、開発者向けに新たな機能を提供する。
10:00
ミームコインWIF、ラスベガス・スフィアの宣伝計画否定で失望売り
ラスベガス・スフィアがドッグウィズハット(WIF)の広告投影計画を否定した。一方、WIFチームは実現に向け交渉継続中としている。
08:50
米国で初のポルカドット現物ETF申請へ、21Shares
仮想通貨ETF運用の大手21Sharesは米証券取引委員会に対し、米国初となるポルカドット現物ETFの登録届出書を提出した。トランプ新政権下での規制環境の改善を見越した申請ラッシュとされる。
08:20
仮想通貨市場、ステーブルコインの流動性が増加
CryptoQuantは、ステーブルコインの流動性向上から分析するとビットコインなどの仮想通貨の価格が近く上昇する可能性があるとの見方を示した。週次レポートでデータを公開している。
07:55
「ビットコイン強気相場はまだ終焉ではない」資金流入の相違点分析
仮想通貨オンチェーンデータ分析プラットフォームCryptoQuantのKi Young Ju CEOは、現在のビットコイン市場における機関投資家の買い入れ動向から、強気相場はまだ終焉を迎えていないとの分析を示した。
06:50
新たなビットコイン価格予測研究、需給バランス変化で100万〜500万ドルへ上昇する可能性
新たなビットコイン価格予測モデルが、固定供給と機関投資家による需給バランスの変化を明らかにする。最新分析に基づき、100万〜500万ドルへの価格上昇シナリオを示唆し、戦略的な投資判断や政策検討の参考となる可能性を探る。
06:15
Purposeインベストメント、カナダで世界初のXRP現物ETFの実現目指す
カナダの大手資産運用会社Purpose Investments Inc.は30日、XRPに特化した上場投資信託の設立を目指し、カナダの証券規制当局に予備目論見書を提出したことを発表した。
01/31 金曜日
18:29
国税庁、脱税対策で仮想通貨取引情報の海外当局連携を2027年から開始か=日本経済新聞
日本国税庁が海外の税務当局との暗号資産(仮想通貨)取引情報を2027年から開始する。23年度の申告漏れ所得は126億円に上り、国内外の交換業者を通じた取引を包括的に監視へ。脱税・申告漏れ対策で国際連携を強化。
18:00
LINEのDapp Portalとは?Web3アプリで遊んで稼げるサービス解説
LINEの新サービス「Dapp Portal」の特徴と使い方を解説。キャプテン翼などの無料Web3ゲームでポイントを貯めて仮想通貨KAIAを獲得。LINE BITMAXでの現金化まで、初心者にもわかりやすく説明します。2025年1月開始の新プラットフォームを徹底紹介。
17:30
Pump.funに集団訴訟 原告は米国証券法違反を主張
ミームコイン作成・取引プラットフォームPump.funが、証券法違反の疑いで集団提訴に直面している。代表する法律事務所は、同プラットフォームで作成されたすべてのトークンは証券にあたると主張している。
16:43
参加型社会貢献ゲームのピクトレ、NTT-MEと連携した「電柱撮影」の実証実験を開始
Web3企業DEAがNTT-MEと連携し、関東3県で電信柱点検の実証実験を開始する。スマホアプリで撮影するだけで報酬が得られ、暗号資産(仮想通貨)DEPやAmazonギフト券と交換可能に。約15万本の電信柱を対象に2月2日より実施。
14:10
暗号資産の税制・制度、25年6月末までに検証  加藤財務相
金融庁が暗号資産に関する包括的な制度見直しを2025年6月末までに実施へ。加藤財務相が国会で表明。現行の「決済手段」定義と投資実態の乖離を踏まえ、金商法規制下での管理も視野に。自民党は申告分離課税への移行も提言。暗号資産の健全な発展に向け、法制度の整備が加速。
12:33
欧中銀ラガルド総裁、「ビットコインはEU圏の国家準備金とはならないだろう」
欧州中央銀行総裁が、EU加盟国の準備金としてのビットコインに否定的な見解を示した。チェコのBTC準備金検討案を牽制した形だ。

通貨データ

グローバル情報
一覧
プロジェクト
アナウンス
上場/ペア
イベント情報
一覧
重要指標
一覧
新着指標
一覧